ワーキングホリデー(ワーホリ)とは?初めてでも分かるように簡単に解説
「ワーキングホリデー(ワーホリ)について詳しく知りたいな」とお悩みではありませんか。
そこで今回は、ワーキングホリデー(ワーホリ)の概要や、行ける国一覧、ワーホリに行くメリット・デメリットについてまとめました。
「留学や長期旅行もいいけど、ワーホリにも興味があるな」と考えている方は、ぜひ記事を最後までチェックしてみてください。ワーホリについてほとんど何も知らない方でも、ワーホリの全体像が掴めますよ。
目次
ワーキングホリデー(ワーホリ)とは?
ワーキングホリデー(ワーホリ)とは、日本と協定を結んでいる国や地域に、長期間滞在できる制度です。滞在中は現地を観光したり、語学学校に通ったり、アルバイトをしたりできます。
ワーホリは18歳から30歳までの若年層が利用できる制度で、同じ国に滞在できる期間は最長で1年です。「オーストラリアでワーホリをした後にアイルランドにワーホリをする」のように、ワーホリで滞在できる国や地域の数に制限はありません。
ワーホリと留学の違い
ワーホリと留学の違いは、現地で就労できるかどうかです。
ワーホリではワーキングホリデービザが必要です。ワーキングホリデービザは、現地で就学できるのみならず、就労もできる点がポイントです。
一方で留学では、学生ビザが必要です。学生ビザがあれば就学はできますが、就労はできません。
海外で働きながら言語を学びたいのであればワーキングホリデービザを、言語を学ぶだけで良いのであれば学生ビザを取得しましょう。
ワーキングホリデー(ワーホリ)で行ける国一覧
日本からワーホリに行ける国は、以下の29か国です。
- オーストラリア
- ニュージーランド
- カナダ
- 韓国
- フランス
- ドイツ
- イギリス
- アイルランド
- デンマーク
- 台湾
- 香港
- ノルウェー
- ポーランド
- ポルトガル
- スロバキア
- オーストリア
- ハンガリー
- スペイン
- チェコ
- アルゼンチン
- チリ
- アイスランド
- リトアニア
- スウェーデン
- エストニア
- オランダ
- イタリア
- フィンランド
- ラトビア
上記は2022年11月時点の情報です。ワーホリに行ける国が新たに追加されたり、減ったりすることもあるため、詳しくは一般社団法人日本ワーキング・ホリデー協会の公式サイトをご覧ください。
ワーキングホリデー(ワーホリ)のメリット
ワーホリの主なメリットは以下の3つです。
- 生活費を稼ぎながら海外で生活できる
- 海外に長期滞在できる
- 貴重な人生経験になる
それぞれ詳しく見てみましょう。
生活費を稼ぎながら海外で生活できる
ワーホリでは、現地での就労が許可されています。よって生活費を稼ぎながら海外で生活できます。
学生ビザの場合は現地で就労ができないため、事前に留学費用(数百万円)を貯金しておかなければなりません。
高校生や大学生で親から留学費用を出してもらえる場合は、現地で就労ができなくても問題ありません。しかし自分で留学費用を用意しなければならない方やすでに社会人の方にとっては、お金を稼ぎながら学校にも通えるワーホリは良い制度です。
オーストラリアのような時給が高い国で1年間ワーホリをして、お金を使うどころか貯めて帰ってくる方も多いです。
海外に長期滞在できる
ワーキングホリデービザを使えば、現地に最長で1年間滞在できます。またイギリスやオーストラリアなど、ワーキングホリデービザを使って1年以上滞在できる国もあります(イギリスは最長2年、オーストラリアは最長3年)。
一方でビザなしの場合は、大半の国で長くても90日までしか滞在できません。中には2週間程度しか滞在できない国もあります。
同じ国に長期間滞在して、その国の人たちの生活を体験したい方には、ワーホリがぴったりです。ワーキングホリデービザでは、語学学校に通うことや現地で働くことが必須ではありません。
「最初の3ヶ月は学校に行って言語を学び、その言語を活かして6ヶ月間仕事をし、最後の3ヶ月はその国を観光する」といった形で自由にプランを建てられます。
貴重な人生経験になる
ワーホリは、貴重な人生経験になります。特に海外での就労は、なかなか経験できることではありません。
ワーホリで就労する際は、正社員としてではなく、アルバイトとして働くケースが大半です。最長1年で帰ってしまう日本人を正社員として雇うことは難しいですからね。
現地の人たちと同じように働くことで、語学学校では学べないようなリアルな言葉を学べます。また現地の人や他の国からワーホリで来ている人との交流もあります。
幸いなことに、世界中に日本食レストランがあります。言語力に自信がない方は、日本人オーナーが経営する日本食レストランでアルバイトをすることも可能です。
ワーキングホリデー(ワーホリ)のデメリット
ワーホリの主なデメリットは以下の3つです。
- 募集人数に限りがある
- 希望の仕事に就けるとは限らない
- 経歴に穴が開いてしまう
それぞれ詳しく見てみましょう。
募集人数に限りがある
国によっては、ワーキングホリデービザの発給人数に制限があります。ワーホリ先として人気が高い国の発給人数制限について、表にまとめました。
国名 | ビザ発給人数 |
イギリス | 1,500人 |
カナダ | 6,500人 |
オーストラリア | 制限なし |
ニュージーランド | 制限なし |
韓国 | 10,000人 |
フランス | 1,500人 |
英語圏の国は日本人にとって人気が高く、特にイギリスは制限に達してしまい、希望してもビザが発給されないこともあります。
自分がワーホリに行きたい国のビザ発給人数と、人気が高いのかどうかを事前に調べておきましょう。
希望の仕事に就けるとは限らない
ワーホリで就労をする場合は、日本のアルバイトと同じように自分で職場を探して申し込み、面接を受ける必要があります。よって必ずしも希望の仕事に就けるとは限りません。
特に語学力が低い場合は、仕事の選択肢が限られます。カフェやレストランのような現地人と接する機会のある職業では、高い語学力が必要です。外国人と接することが多いゲストハウスであれば、英語が少しできる程度でも採用してもらえます。
またファームと呼ばれるオーストラリアの農場は、語学力が低くても採用されやすいです。
自分の語学力に自信がない場合は、希望の仕事に就けるとは限らない点を理解しておきましょう。最初に語学学校に通って語学力を鍛え、その後に希望する仕事にチャレンジしてみるのも1つの手です。
経歴に穴が開いてしまう
ワーホリから帰国した後の再就職に困るというのは、よく聞く話です。
ワーホリ後に日本で再就職を目指すのであれば「ワーホリに行ってきました」ではなく、「ワーホリで何を学んだのか」を説明できなければなりません。
採用担当者が分かりやすいように、TOEICなどの英語資格試験を受験するのもおすすめです。「英語が話せるようになりました」と言われても、その実力を採用担当者が判断することは難しいですからね。
ワーキングホリデービザを利用してのんびり過ごすのも良いですが、再就職を目指すのであれば、語学力を始めとするスキルをワーホリ期間中に身につけたいところです。
まとめ
ワーキングホリデー(ワーホリ)の概要や、行ける国一覧、ワーホリに行くメリット・デメリットについて解説しました。
ワーホリは、語学力を伸ばしたり、日本では得られない人生経験を得たりするための良い機会です。
ワーホリの全体像が掴めたら、いつワーホリに行けるのか、どのくらいの費用がかかるのかなど、より細かな計画を建てましょう。
ワーホリ前に英語の準備ができるスクールは「トライズ」
ワーホリで失敗しないためには、渡航前の準備が重要です。ワーキングホリデーでより効率的に英語を習得し、多くの収入を得るためには、日本にいる時に英語の基礎力を習得しておくことが何よりも大切です。
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受講生のインタビューもご紹介します。
トライズでの1年は、
一生につながる1年だったと思います。
プロキャディ杉澤伸章さん
インタビュー
Versant 29 → 40
目標:海外選手に英語でインタビューする。達 成
英語に関しては、1年前の僕と今の僕を比較すると、めちゃくちゃ成長しました。僕にとって情報源がものすごく増えたんです。 ゴルフ専門チャンネルで解説をしているのですが、そのときに現地の音声や解説者の声など英語でしゃべってくる音声が全て聞こえてきます。
それはテレビでは放送されていないのですが、映像だけでは入ってこない情報が耳から入ってくるので、それを聞きながらしゃべっています。 現地のリポーターや解説者は一番リアルな情報なので、それが耳に入ってくることによって、例えば解説でも「今、現地ではこういうことを言っていますね」ということが、スッと言えるようになりました。